不動産を購入する際には、慎重な準備と計画が必要です。
後悔することのない不動産購入をするためには、様々な点に注意を払う必要があります。
資金計画や災害リスク、物件選び、契約など、これらの要素で失敗することが多いと言われています。
初心者が陥りやすい失敗パターンが存在し、これらの注意点を押さえることで予防することができます。
本記事では、不動産購入時の注意点を解説いたしますので、是非ご参考にしてください。
不動産購入時の注意点
不動産を購入するにあたって必要なものは、物件や土地の価格だけではありません。
予想外の初期費用によって、予算計画が狂ってしまうことを避けるためにも、注意が必要です。
不動産購入に伴う初期費用は、新築物件で物件価格の3～7%、中古物件で6～10%であると言われています。
主な初期費用には、税金、各種手数料、頭金、保険料、手付金などが含まれます。
引っ越し費用やリフォーム費用も必要
また家具を新たに購入する場合や引っ越し費用も必要に応じてかかってきます。
中古物件においては、リフォーム費用も考慮する必要があります。
低価格で中古物件を購入し、その後リフォームするという選択肢もありますが、その場合はリフォーム費用も初期費用として計算しておかなければなりません。
またリフォームによっては税金優遇措置が適用される場合もありますので、予算計画を立てる際には確認してください。
リフォーム費用は、内容によって異なりますので注意が必要です。
不動産購入時の仲介手数料とは
また初期費用の大部分を占めるのが仲介手数料です。
不動産業者を通じて購入する場合には、仲介手数料が必要となります。
仲介手数料の上限は、「販売価格×3%＋6万円」となっています。
物件の中には、不動産業者を仲介することなく、売主様から直接購入することができる「売主物件」という選択肢がございます。売主物件の場合、仲介手数料は不要ですが、不動産業者の中立なアドバイスが受けられないデメリットがあります。
売主としては、何が何でも自社物件を買わせたいとの思いが強く、不利なことも言わない可能性があります。その時に仲介手数料を支払う必要がありますが、仲介業者を入れる事により、公平な取引が出来る可能性があります。
この場合、仲介手数料は一切かかりません。
ただし、売主物件は選択肢が限られているため、不動産仲介業者ならではの中立なアドバイスを受けることができないというデメリットがあります。
災害リスクに関する注意点
先日発生した東日本大震災や令和元年台風のような災害は、まだ記憶に新しいかと思います。
災害の多い国である日本において、不動産を購入する際には、災害リスクにも十分な注意を払う必要があります。
人々の力では地震、津波、台風、大雪などの災害そのものを制御することはできません。
しかし、事前の備えをすることで被害を最小限に抑えることができます。
災害リスクに関する注意点を詳しく見ていきましょう。
ハザードマップの活用
ハザードマップとは、様々な自然災害のリスクを地図上に可視化したものです。
ハザードマップを利用することで、河川の氾濫、地盤被害（液状化や地すべり）、避難場所への移動の容易さ、火災時の延焼の危険度などを把握することができます。
各自治体のホームページからハザードマップを確認することができますので、不測の際に備えて事前に確認しておくことをお勧めいたします。
耐震強度の確認
地震への備えとして、不動産の耐震強度を事前に確認しておくことが重要です。
耐震強度を確認する方法は、築年数から調べる方法と耐震診断で調べる方法の2つがあります。
築年数から調べる場合、1981年6月1日以降に建築確認された不動産は、新耐震基準に沿って建築されています。
新耐震基準は、震度6～7の揺れに耐えられることを基準としています。
耐震診断とは、不動産の地震への耐久性を調べることです。
日本建築防災協会のホームページでは、簡単なセルフチェックができる「誰でもできるわが家の耐震診断」が提供されていますので、事前に確認しておくことをおすすめいたします。
なお、耐震強度の確認は、住宅ローン減税の条件にもなっているため、ご購入を検討される際には、あらかじめチェックしておくことをお勧めいたします。
不動産物件の資産価値を知る
不動産価格は、需要と供給の関係によって大きく変動することがあります。
例えば、不動産価格には立地エリアの違いも影響しています。
例えば、「通学や通勤に便利な地域」や「ショッピングモールやスーパーの多い地域」などは、利便性が高いため資産価値が高くなる傾向があります。
また、駅前の地域は「再開発が行われた」とか「再開発の予定がある地区」でも、新しさから人気が高まりやすく、交通アクセスの良さもあり、資産価値が下落しにくいと言えるでしょう。
不動産物件は住居として使用することができますが、同時に資産としても考えることができます。
将来的にライフスタイルが変化し、売却する可能性がある場合は、できるだけ資産価値の下がりにくいエリアであることを重要視することがポイントです。
資産価値が下がりにくいエリアで物件を探すことが、将来的な売却の際に有利に働くことが期待されます。
中古物件の選び方について
より信頼性の高い診断を受けたい場合には、耐震診断資格者にご依頼いただくことをおすすめいたします。
中古物件は、新築と比べて価格が安く、選択肢が豊富な点がメリットです。
しかしながら、注意点として、前入居者が売却に踏み切った理由にも目を向ける必要がございます。
中古物件を選ぶ際の注意点についてご紹介いたします。
日当たり
一般的に人気が高い部屋は「南向き＞東向き＞西向き＞北向き」とされております。
日当たりの良い部屋は昼間照明が不要ですので、秋冬の暖房費の節約にもなりますが、物件自体の価格も高くなる傾向がございます。
もしも、直射日光や暑さが苦手でしたら、あえて北向きの部屋をご希望されるのも良いかもしれません。
東向きの部屋は午前中の日当たりが良く、西向きの部屋は午後の日当たりが良くなりますので、ご自身の生活パターンに合った日当たりの部屋をお選びください。
周辺環境
不動産の質は周辺環境に左右されます。
買い物の利便性や治安、交通環境、教育機関など、実際に生活をする上で重要な要素ですので、ご確認ください。
特に治安は時間帯によって変動することもございますので、昼夜問わずにご確認いただく必要がございます。
不動産の情報収集には専門用語が多く出てきます。
すべてを覚える必要はございませんが、主な専門用語を把握されていると情報収集がスムーズになりますので、ご確認いただければと思います。
間取りの用語
間取りに関する主な用語は以下の通りです。
LDKはそれぞれ「L＝リビング」「D＝ダイニング」「K＝キッチン」を指します。
LDKと表記される部屋は、居間と食事スペースと台所が一体になった空間を指します。
SRはサービスルームのことで、採光や換気の基準を満たしていないため、居室と認められない空間です。
UBはユニットバスを指します。
不動産用語を覚える事も重要
不動産をお求めになる際には、お風呂とトイレが一体となった空間がある場合、それをUBと表記いたします。
また、ウォーク・イン・クローゼットは、WCLまたはWICとも呼ばれます。
通常のクローゼットと異なり、歩いて入れるほどの広さがあります。
シューズ・イン・クローゼットは、SCLまたはSICと称されます。
こちらは靴を履いたまま入ることができ、アウトドアアイテムや自転車の収納にもご利用いただけます。
さらに、建築構造に関する用語も知っておくと便利です。
W造は木造を指し、日本の不動産の基本となっております。
RC造は鉄筋コンクリート造を指し、鉄筋とコンクリートを組み合わせることで強度を高めています。
SRC造は鉄骨鉄筋コンクリート造であり、RC造の強度に加えて鉄骨の粘り強さも持ち合わせています。
また、S造は鉄骨造を指し、RC造やSRC造よりも軽量かつしなやかな特徴を有しています。
今回挙げた用語以外にも、不動産や不動産用語について自ら知識を深めることは、トラブルや失敗を防ぐ上で非常に役立ちます。
他人に頼らず、積極的に自分自身で知識を増やすことをおすすめいたします。
まとめ
まとめますと、不動産購入は重要な買い物ですので、後悔しないように注意点をしっかりと確認しておきましょう。
今回は不動産購入に関する注意点を説明しましたが、特に契約に関して分からない点がある場合は、弁護士や専門家の助けを借りて理解を深めることが大切です。
最後に不動産購入は人生において最も大きな買い物の一つとなることもありますので、慎重に準備をし過ぎることはありません。
後悔しないためにも、今回挙げた注意点を是非確認してくださいませ。
